1998,06
2001.02.23更新
居住地を拠点とした活動は、どんな場所でも可能ですよ。
災害にもいろんな種類もあれば、当然対象にする事案もそれぞれです。しかも、スタッフ全員が同じロケーションに住んでいるとは限りません。
【総合企画室】も金沢市街地から山間部へ向かう、ちょうど谷間に位置します。その為、起伏が激しくFM波が通りにくい不感地帯なのです。北東方向(日本海・富山県側)には良く飛ぶのですが、西側(犀川~小松方向)には丘陵地が有り、極端に飛びが悪くなるのです。その西側には災機隊「企画室」担当のお宅があるのですが、実際には電波は届きません。しかも、【総合企画室】のある地内には20世帯しか無く、その周囲にアンテナを掲げているのは他に1世帯のみです。
そこで、管轄の消防団とご近所の建設会社に、災害時の通信網確保と、緊急時の通信機器の使用法をお知らせし、特に消防団には、『万一の時は相互通信ができるように』と伝えてあります。また、建設会社にはダンプカーなどにHAMや、パーソナルを搭載している方が多く出入りしていますので、そこのオーナーにも緊急時の通話体制についてご説明してあります。
このように、リーダーやスタッフが住んでいるロケーションに合わせて、通話エリアや協力者の輪を広げていく方法もあると思います。
無線の魅力は、周波数さえ合致すれば話ができることです。しかし、近所に互換性のある無線局が一切無い場合もあるでしょう。
そこで、アナタの自宅を基地局にした場合、使用リグでどのアタリまで電波が届くのか?を確認し、そのエリア内に、互換性のあるリグを持っている(家に空中線を上げている)方が存在すれば、協力を仰ぐようにしてはいかがでしょうか?
また、互換性が無い無線局であれば話し合いの上、どちらかが歩み寄る事も必要となってきます。(対象周波数の変更など)
交信を試みて、アナタの電波を受信した方に、協力を依頼してみてはいかがでしょうか?
本題の人口密度の件ですが、家屋が点在する場所での交通事故や、土砂崩れなどの災害に巻き込まれ、命を落とす事案は多く発生しています。
緊急時に使える通信網(お店や家屋の加入電話など)がその場に無い事や、携帯電話やPHSをお持ちの方はご存知でしょうが、通話エリア外の箇所もあり、結果、関係機関への連絡が取れなく、命を落とす事が多い様な気がします。できれば山間部にも、高速道路の非常電話のようなモノがあれば良いのですが、今のところ自治体や、有線通信業界では対応されていません。
そこで、郡部や山間部にお住いの方に提案ですが、常にその場で開局できるならば、その路線上で、「緊急時には○○MHzで交信できます。」といった、案内看板を設けてみてはいかがでしょうか?
もちろん、看板設置には建設部門の許認可がなければ、屋外広告として設置できませんが、大義名分として上記の活動を行っている旨を説明すれば、認可してもらえるかと思います。
「看板」と一言いっても、俗に言う「捨て看板」から、金属製の道路標識の様なものまであります。また、下記の様なポスター等を、路線上の家屋に貼り出してもらうのも一つの方法ですね。
それから、看板自体が目印にもなりますので、その場の住所と通し番号を記載しておくと良いかも知れませんね。
予算に応じて可能な範囲で考えてみてはいかがでしょうか?
そして、警察官駐在所や消防団にも、あなた方が使用する周波数帯をお知らせするか、リグを一台提供するかして、緊急事案に対応できる体制にしても良いかと思います。
「人口が少ない場所」ならではの着眼点がありますので、地元の役場などと相談しながら是非ご活用下さい。